1.韓国IT企業の崩壊

予想：

　今年は韓国IT企業が次々と崩壊するでしょう。いままで順調に伸ばしてきた企業も今年に入り、業績が不振となり、また、何か大きな問題が起きて、世界中から韓国企業が見放されるかもしれません。また、日本国内でも韓国に対して、社会的な問題事項から日本の中でも嫌悪感が広がり、韓国に対しての愛想を尽かされてしまい、韓国製品の売り上げも日本国内で減少すると思います。

　また、日本企業も韓国政府のやり方に怒りを感じ、韓国に対して材料や技術を輸出するのを控えるでしょう。また、日本企業の韓国からの撤退が多くなり、韓国そのものの経済が不景気に陥ります。

　それと同時に、韓国政府は北朝鮮と経済協力を結びますが、この協力が失敗し、関係していた企業は大損害を受けることになります。

結果：

　恐ろしいくらいこの予想は当たってしまいました。まさか、日本のホワイト国外しということを誰が予想していたのでしょう。このホワイト国除外にとってサムスンなどが一気に業績不信になるとは思ってもいませんでした。また、韓国の日本の不買運動がブーメランのように飛び、自分の首を絞めている状態です。

　文大統領の政治運営により、韓国経済はこの2年半で一気に低下しました。IT企業ならず、財閥企業すべてがとんでもない状態になっています。それでも韓国は「日本が悪い」といった寝言を言っており、自分たちの政策が失敗しているという非を認めていないのが現状です。それどころか、国内向けには「経済が良くなっている」といったデマを政府自ら広め、支持率操作などで大統領の支持率を高維持しています。

　これから後半2年半は韓国にとって悪夢の2年半が続きます。政権が変わらない限りこの状態は打破することができません。この文政権の5年は日本の失われた20年以上の打撃になること間違いなしです。この5年間で日本だけでなく、世界中から韓国を見捨てられた5年間になるでしょう。あんまり過激なことを書くと「ヘイトスピーチ」などといったことになりかねませんが、現実はこの5年は韓国にとっても建国史上最悪の5年間だといっても良いと思います。それだけ現政権は好材料が一つもないということになります。

2.アメリカのIT企業が業績低下

予想：

　韓国の経済の崩壊とは別に、アメリカでもIT企業の業績が低下するかもしれません。現トランプ政権の無理な経済に対する注文により、アメリカの経済は混乱を起こし、特にトランプ政権はIT企業に対して大きな注文を付けます。それにより市場が敏感に反応し、株価の低落が起こります。これを打破するために、各企業は対策を打ちますが、市場の反応は冷ややで持ち直しが出来なくなります。

　また、今まで独走状態だった企業も新製品の販売不振などにより、政治的な理由と業績不振の理由が重なり、IT企業は苦しい1年になるかもしれません。もしかしたらIT業界の再編が起きるかも？

結果：

　予想に反して現在アメリカは好景気となっております。IT企業以外にも他業種で好景気となっています。株価は上昇し続けており、バブル崩壊に近いのではといった懸念も一部されているようですが、この景気はまだまだ続くのかもしれません。



　ただし、ひとつ懸念材料はトランプ大統領の「ロシア疑惑」です。先日下院で「弾劾訴追」が可決されました。来年に行う「上院」での弾劾裁判で有罪になる可能性は少ないでしが、このターニングポイント以降、市場がどう反応するのかになります。この弾劾裁判で有罪にならなくても、弾劾訴追されたという点では大きな汚点となっており、それにより、トランプ氏を非難した会社などはトランプ氏の性格上逆に反撃される可能性があります。そうなった場合、今後の景気にも暗雲がさす場合もあります。

　今回の件で懸念されるのは、共和党と民主党の対立で今回のような弾劾が恒例行事のようになってしまうということです。そうなった場合、政治が機能不全に陥り、アメリカ経済にも多大な影響が出てくるということで、今回の弾劾訴追は今後の経済の上でもあまりやってほしくない事例になっているということです。

　

3.中国国内のネットワークの規制強化

予想：

　中国国内は今年今まで以上のネットワークの規制強化に踏み切ります。つまり、中国人民すべてが中国政府の監視対象になるということです。それにより、今まで以上の言論の自由や閲覧の自由が奪われ、習近平の恐怖政治の始まりになります。中国国内からは海外のネットワークに接続できなくなり、海外からの情報が遮断され、すべて中国政府からの情報のみとなるかもしれません。また海外のITサービスも中国政府の締めつけにより、撤退をせざるを得ない状況になります。

　この状況に対し、世界各国から批判が大きくなり、世界的な問題に発展します。

結果：

　中国国内では実際昨年以上にネットワークの規制強化を行っております。また、監視カメラやAI技術を駆使して現在では中国国内すべての人民が監視対象となっており、じわじわと独裁恐怖政治の方向に進んでおります。海外からの情報が遮断されというのは大胆な予想でしたが、それに近い方向で検閲が強化され、中国国内で優位な情報のみ国内への閲覧ができ、中国で不利益な情報は一切遮断するといったことになっているようです。また、米中の貿易戦争により、この規制強化は予想以上に進んでおり、海外のIT企業の締め出しを現在中国政府は図っています。この状態がいつまでつづくか今後注目しなければならない要件になっております。

以上前半3つの予想を検証してみましが、次回も今年の予想の検証の続きを行っていきます。。