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【2019年】今年のITの動向を大胆予想の結果は？その２【当たり・はずれ？】

2019年12月25日 18:37

　今週は年末恒例・今年の無責任のIT予想の結果を検証しています。今回は前回の続きとなります。この予想は根拠まったくなしで予想しましたが、この結果はいかに？

4.北朝鮮のサイバー攻撃の問題が激化

予想：

　北朝鮮は今年に入り、各国へのサイバー攻撃を激化させます。そのタイミングはアメリカとの核開発の放棄の約束を行った後になります。

　北朝鮮はきちんと核放棄を行います、その代わり、新たな攻撃方法としてサイバー攻撃というものを行ってきます。いわゆるミサイルの攻撃からITネットワークの攻撃へと変化する年となります。

　北朝鮮はすでにこのサイバー攻撃のチームを政府レベルで行っており、国家最重要機密として位置づけられています。しかもその攻撃技術は世界中の強力なハッカーレベルとまで言われています。いままのサイバー攻撃では考えられないような方法で攻撃を行い、日本をはじめ世界各国の政府機関や一流企業のサーバーに対し攻撃を行うかもしれません。また絶対流出してはならない情報もハッキングに遭い、世界中で被害が拡大するかもしれません。

結果：
　北朝鮮は核放棄を行いませんでした。というか、核を放棄するはずないのが当たり前のように思えますが、北朝鮮のサイバー攻撃は日本ではあまり報道されませんでしたが、今年に入り各国への攻撃が激化しているのは事実になります。

　国連安全保障理事会の報告によると、北朝鮮が銀行や仮想通貨取引所をターゲットににサイバー攻撃を行い、最大20億ドル（約2100億円）を違法に取得しており、その取得した資金は、核ミサイル開発に充てていたことが明らかになりました。この報告書により、米財務省は北朝鮮政府の命令で実行された3つのハッカー集団「Lazarus Group」「Bluenoroff」「Andariel」を制裁対象に指定ております。このハッカー集団は現在でも世界的に脅威となっているランサムウェア「WannaCry」の攻撃を行っており、また、世界中で混乱が起きたSony Pictures Entertainmentに対するハッキング、また、バングラデシュ中央銀行をはじめとする世界各国の金融機関から多額の現金を盗難した事件などに大きく関与しているとのことです。北朝鮮のサイバー攻撃は今後も威力を増し、制裁を加えれば加えるほどサイバー攻撃が激化し、資金調達を行っているとのことです。

5.仮想通貨の大暴落（再び）と崩壊

予想：

　昨年から仮想通貨が大暴落を起こしていますが、今年に入りさらに大暴落を起こし、仮想通貨そのものは崩壊するでしょう。特に世界各国からこの仮想通貨は通貨ではないと認定され、なおかつ世界各国でこの仮想通貨に対する規制の法案が整備され、この仮想通貨に対する運用が難しくなるかもしれません。また、国によっては仮想通貨を持っているだけで資産とみなし、現金に替えなくても税金の対象となるといったような法案まで出来るかもしれません。それによって仮想通貨の熱が冷め、仮想通貨の相場は上がることなる下がり続けます。

　また、この仮想通貨に対する事件なども今年に入り多くなり、仮想通貨＝安全であるといった神話が崩れ、仮想通貨＝危険といった状況になり、仮想通貨から手を引く人が多くなります。また、相場の暴落により大損をする人も今年に入り多くなります。

結果：

　今年に入り、仮想通貨の相場が昨年と比べて大暴落状態になったといって良いでしょう。この暴落の大きな原因の一つとして、各国が仮想通貨に対しての規制強化を行ったことです。それにより。仮想通貨への期待感が減少し、規制による影響が大きいとの判断から価格下落は大きなものになりました。
　仮想通貨は特に詐欺やマネーロンダリングに利用されることが多く、各国がこれに対しての規制を行ってきました。特に、仮想通貨が一番加熱していた中国が国内ICO（新規仮想通貨公開）の禁止を行い、仮想通貨の代表格であるビットコインはオンライン取引を制限されることになります。これによって規制に不安を感じた市場参加者は一斉に売却に走り、ビットコイン価格が暴落しました。また、これと同時に一つ前の予想の北朝鮮のサイバー攻撃によって取引所のハッキングが行われ、取引所のセキュリティへの信頼感が低下し、取引所が閉鎖される事態までになってしまいました。この仮想通貨は法的には「お金」ではないので、ハッキングなどで盗まれた分の保証に関しては無しとなり、唯一盗まれた分は取引所が保証するしかないことが分かり、多くの投資家が仮想通貨を保有していることがリスクだと考え、仮想通貨市場から資産を引き揚げてしまうことから、一気に暴落を起こしてしまったということになります。今年の暴落からこの仮想通貨はハイリスクであり、将来の暴落に備えた準備が大切だということになります。

6.日本企業が躍進

　予想：

　世界各国の企業が苦戦の中、日本企業が今年に入り好調を迎えます。特に世界中で今まで中国やアメリカの製品を使っていたユーザーが日本の製品の良さに気づき、日本製品の売り上げが拡大するかもしれません。また、斬新な新しい製品も次々と発表され、ITのリードはアメリカかではなく日本になるでしょう。　

　また、日本企業はターゲットを中国国内からインドにシフトしていったことにより、売り上げが拡大するかもしれません。

　（予想ですから、日本がよくなる予想をするのが当たり前です。）

　もしかしたら日本企業がアメリカや海外の企業などを買収するといったことも多くなるかもしれません。

　結果：

　現在の社会情勢から、日本企業が好調とは言えないものの、「安全運転」を行っているといった方が良いかもしれません。この１年世界的に大激動の年と言えました。中国と米国の貿易摩擦、またイギリスのEU離脱問題、お隣韓国では政権運営ミスによる大不景気到来、そんな状態の中で日本企業は、世界的な要因による景気・不景気はあるものの、大きな問題もなく商売を行うこととができる環境にあるということで、決して好景気ではないものの安定しているのではないのでしょうか。現在、日本の景気は好材料がいろいろとあり、改元によるお祝いムード、オリンピックによる景気の向上など世界からみてもうらやましい好材料ばかりあります。また、今年ほど「日本」という国がいろいろな面で世界中から注目された年はないと思います。お隣韓国ではなぜか日本製品の不買運動といったものを行っていますが、その分の売り上げを世界中の販売数でカバーできていますので、日本企業の底力はまだまだあるということになります。

　以上中盤3つの予想を検証してみましが、次回最今年の予想の最後の4つの検証の続きを行っていきます。