1.中国・韓国のＩＴ業界の衰退


　昨年よりも増して、韓国企業の業績は悪化し、倒産する企業も増えるでしょう。特に韓国の得意な半導体分野は危機にさらされ、国家非常事態宣言のような状態になると思います。半導体大手のサムスン電子は会社の存続が危ぶまれ、もしかしたら日本の企業に買収され、新たに日本企業として再出発する可能性があります。また、他の財閥企業も軒並み危機に陥り、韓国ではクーデターが起きるかもしれません。
　また、同時に中国企業の伸びもストップし、衰退の一途をたどり始めます。米中の貿易摩擦は昨年よりも緩やかな兆しが見えてきますが、ＩＴ業界の製品の販売個数の伸びが落ち込み、特に中国企業で力を入れているスマホ事業も世界的な商品のだぶつきによって販売個数が伸び悩み、中国経済にも少しづつ影響が出てくるかもしれません。

2.日本企業のＩＴ業績の上昇


　中国や韓国のＩＴ業績が減速傾向にある中、日本企業のＩＴ業界は好景気を維持します。経済の専門家はオリンピック以降、景気は一気に冷え込むという予想を立てている人もいますが、オリンピック以降も好景気の状態になると思います。
　世界全体が今までは価格の安い物が人気となっておりましたが、これだけのＩＴ機器が世界中で使われていて安かろう＝悪かろうといったものに疑問を持ち始め、日本の技術が見直され良いものを長く使うといった風潮が世界全体に広がり、日本の製品の品質のすばらしさが世界中で再認識されます。またオリンピックを機に、世界ではない日本独自のシステムなども注目され、思いがけない分野が世界中から注目を集めるかもしれません。


3.世界中でＬＥＤ液晶・メモリ価格が暴落

　世界中で液晶やメモリの価格が暴落し始めます。


　今年は液晶価格やメモリ価格が暴落します。原因として仮想通貨の暴落によってのユーザー離れによるマイニング機器の需要の減少・スマホの販売不振などが挙げられますが、それと同時に日本のパチンコ業界の衰退も大きな原因となります。

　今年に入り、日本のパチンコ業界にとってはターニングポイントとなっており、今年中に全国の約半数のパチンコ店が倒産すると予想されています。これは4月からのホールの全面禁煙、ならびにスロットやパチンコ機器の規制による新基準以外の機器の総入れ替えなどが挙げられます。また、若者のパチンコ離れなどにより、昨年以上パチンコ店にとっては厳しい状況にあります。
　機器の総入れ替えにより、需要が高まり逆に価格は上昇するのではと思う人も多いと思いますが、実はこの総入れ替えによって費用がかさんでしまい、結果倒産件数が増えると言われています。
　一説によると、今年は中堅のパチンコ店、いわば全国規模ではないけれども、地元でそこそこ有名な企業が軒並み倒産するのではと一部では予想されています。逆に個人で経営しているような小さなパチンコ店は経費も少ないので中堅ほどではないが倒産する件数は少なく、同時に大企業も不採算店の撤退による店舗数の現象になると分析されています。

　なぜ、パチンコ店の衰退によって液晶やメモリ価格に影響するのかと言いますと、現在全国のパチンコ店でパチンコ機が2,749,532台、スロット機が1,687,084、その他スマートボール等225台　総台数4,436,841が設置されています。この数は一見少ないように見えますが、この数は現在設置している台数で、実際にはその他に平成30年度ではありますが、新台で流通した数でパチンコ機が約125万台、スロット機が33万6千台となっております。また、これとは別に中古機の再認証台数が同じ平成30年度でパチンコ機が77万7千台、スロット機で37万6千台で、これだけ多くの台数に大量の液晶やＩＣなどのメモリ・半導体が使われております。これらの台数が一気に流通しなくなると、多少なりとも液晶価格やメモリ価格に影響を及ぼしてくるかもしれません。


4.新たなウイルスによって世界中が大混乱




　今年はランサムウェア以上に感染力の高いウイルスが登場し、世界中で大混乱を起こします。特にこの新しいウイルスは大手のＩＴサービスのサーバーが感染され、これから一気に世界中に感染が広がってしまいます。このウイルスの製作者は北朝鮮？といった国家ぐるみで行われ、世界中のＩＴ網を壊すのが大きな目的で、これによって軍事作戦と併用して行われる新たな脅威の手法となってしまうかもしれません。
 　また、今年は情報漏洩の問題が多発する年でもあります。昨年以上にウイルスによって顧客データの流出などが多くなり、大手企業でもこの問題が頭を抱えてしまうことになるかもしれません。


5.スマホやタブレットの衰退




　スマホやタブレットの出荷ベースは落ち、人々はスマホから元のパソコンに回帰する現象が顕著に表れ、ＰＣの出荷が伸びると予想します。また、携帯電話もユーザーは多機能に飽きてしまい、電話機能だけあれば良いといった単機能を求める声が少しづつ出始め、メーカー各社は昔のような電話を中心とした機能を省いた機種を続々新製品として発売していきます。
　これは現在総務省が電話料金を下げろといった指針から、携帯各社は今までのデータ通信の料金を中心としたプランを見なおし、新たに電話中心としたリーズナブルなプランを各社発表し、余計な機能をなくした電話とメールに特化したプランを、その新たな電話中心の機器とセットで行うかもしれません。これによってスマホの販売台数が減少する一方、新たな電話中心の機器の販売が伸びてくると思います。

6.新たなＣＰＵ製造が日本で開始


　現在、CPUの２大大手であるIntelとAMDですが、この図式を壊そうと新たな第３のCPU製造が日本で開始されるかもしれません。日本の大手企業の連合企業を設立し、政府もこのプロジェクトを後押しし、シリコンバレー日本をモットーに動き始めます。これによって世界中で注目を集め、もしかしたら近い将来日本のCPUが世界中で使われることになる日も近いと思います。


7.TV業界の苦戦・再編？


　今年は昨年以上にTV業界は苦戦を強いれられます。特に視聴率の取れてあったドラマの視聴率は激減、バラエティも低調といった状態になり、企業もTV広告から撤退するといっことになるかもしれません。TV業界は存続を維持するためにインターネット業界への参入を次々と行っていきます。ただし、インターネットサービスに参入しても後発のため、運営に苦戦を強いられ、現在のTV放送そのものの存在や内容を根本的に見直さなければならない年になると思います。また、TV局の真実を報道しない捏造した報道などが話題となり、報道番組の在り方も問われるかもしれません。
　これと同時に危ないのが新聞になります。特に捏造した報道を繰り返してきた新聞社は発行部数が激減し、存続の危機になって全国紙という今まであった地位から陥落してしまうでしょう。ただし、地方紙は地方民から愛されてているため、そのようなことはないかもしれません。

8.災害によるインフラ整備の転換点


　今年も災害が多い年になります。それによってインフラ網も影響を受けてしまいますが、ここで大きな問題になるのが一極集中による被害拡大といったことになります。その都市が被害を受けた場合、他の地方まで影響を受けてしまうというのが大きな問題となり、リスクの分散を考えなければならないことを考えてしまうかもしれません。そのインフラは何のインフラなのか分かりませんが、災害によって現在当たり前に思っていたインフラの弱点が浮き彫りに出て、インフラ整備の方法をもう一度考えなけばならないということが全国の自治体や企業からアクションが出てくるかもしれません。


　以上が今年の私が予想した項目であります。この予想が今年末に現実になってしまうのかどうか？
今年１年じっくり動向を注視してみましょう。