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 オンラインショッピングはWeb上で一般的になりましたが、詐欺サイトの増加も同時に進んでおり、被害に遭う事例が増加しています。特に昨年から被害額が急増しており、巧妙な手口による詐欺が存在するため注意が必要です。ここでは、ウェブを効果的に閲覧しながら個人データを保護する方法を探ります。
詐欺のウェブサイトを見つけて回避し、オンラインで安全を確保する7つの方法

1.ブラウザの緑/灰色の南京錠に注意を払い、本物サイトだと信じてはいけない。
NANKIN

 ブラウザのURLフィールドに表示される南京錠のアイコンは、ユーザーとウェブサイト間の通信が暗号化されていることを示しています。このアイコンがある場合、送信される情報、例えばパスワードやクレジットカード情報はスクランブルされ、ハッカーによる傍受が非常に困難になります。
 しかし、南京錠のアイコン自体はウェブサイトが正規であるかどうかの保証ではありません。詐欺サイトでも南京錠のアイコンを表示することがあります。
 ウェブサイトに南京錠を追加することは難しくなく、個人データや支払い情報が詐欺師に安全に送信されることを意味し、他のサイバー犯罪者が介入する余地を与えません。ですが、南京錠があっても詐欺のリスクは残るため、注意が必要です。南京錠のアイコンがないサイトは稀ですが、存在します。そういったサイトは絶対に使用せず、アカウントやパスワードを作成しないでください。

2. ウェブサイトに連絡先の方法は記載されてるかどうか。
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 実際に使用することはなくても、「お問い合わせ」の項目があるからといって安心してはいけません。
 サイトに販売業者のEメールアドレス、電話番号、住所など、明確に記された連絡先の詳細があるかどうかを確認しましょう。連絡方法や地理的位置に関する情報を提供しないウェブサイトは、消費者契約法に違反する可能性があります。
 これらの情報がなければ、問題が発生した際に連絡が取れず、法的な問題になることがあります。
 これらの情報、特に住所が正しいかどうかを確認する方法は、Google Earthで検索することです。Google Earthで住所が見つからなければ、そのアドレスは偽物の可能性があります。見つかった場合は、小さな赤いピンのアイコンが地図上に表示されます。このピンをクリックして「空中写真」にズームインするか、右下の人のアイコンをクリックして地図上にドラッグし、「ストリートビュー」で地面からの視点で確認し、看板やビルなどの施設が適切に表示されているかを確認してください。

3. 会社の存在をチェックする。
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 ウェブサイトに会社名や法人番号が記載されている場合は下記で存在を検索できます。



国税庁法人番号公表サイト (nta.go.jp)


  検索を行うには、検索ボックスに会社名や番号を入力してください。ただし、検索結果が登録されていることを示すだけであり、企業が倫理的または合法的に運営されているとは限らないことをご了承ください。
 会社が登録されていれば、問題が発生した際に連絡可能な担当者の名前と会社の住所を特定できるため、法的措置が必要な場合に役立ちます。
 国税庁に登録されている情報と通販サイトに記載されている会社名が一致しない場合は、そのサイトの利用は避けるべきです。詐欺師は時に、登録されている正規の企業と紛らわしい名前を使用することがあります。

4. レビューを読む
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 レビューは商品情報やサイトの評価を判断する上で重要な要素ですが、すべてのレビューを鵜呑みにするべきではありません。最近は、評価を操作するための「サクラ」が増えていますし、運営側が社員にレビューを書かせていることもあります。
 レビューを見て真実性を判断するには、内容を詳しく調べる必要があります。また、一つのショッピングモールだけでなく、Googleなどで検索して他のレビューも参照することが有効です。
 高評価のレビューが異常に多い場合は注意が必要です。商品によっては全ての人に合うわけではないためです。レビューには良い点、悪い点、改善点などが記載されているものが信頼できるでしょう。一方で、肯定的なレビューばかりの場合は疑問を持つべきです。そのような場合は、Googleで検索してレビューの真実性を見極めることが重要です。

5.通販ページの全体的な出来から見極める。
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 本物の小売業者は競争に負けないようにウェブサイトに細心の注意を払い、費用をかけて設計します。しかし、偽のサイトはしばしば安価なストック画像やダミーのページ内容、他の通販サイトからコピー&ペーストされた商品説明など、重要なサイト要素が欠けていることが多いです。
 興味のある製品やサービスに関連しない一般的な画像が多数ある場合は注意が必要で、そのようなウェブサイトでの購入前には慎重に考えるべきです。
 また、サイトにプライバシーポリシーがあるかどうかを確認してください。プライバシーポリシーは通販を行う上での法的要件であり、サイトがデータの使用方法を示していない場合、そのサイトを使用するべきではありません。
 返品ポリシーも同様に重要です。通常、欠陥があるアイテムの返品方法が記載されています。詐欺サイトの場合、プライバシーポリシーが他のサイトからのコピーであったり、返品ポリシーが不明確で、「この会社について」のような情報のみが掲載されていることがあります。そのため、テキストの一部をコピーしてGoogleで検索し、第三者のコンテンツを使用しているかどうかを確認してください。


6. 模倣サイトがどうか確認

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 詐欺サイトは、正規の小売業者だけでなく、金融機関や政府のサービスも模倣します。これらのいわゆる「クローンサイト」は、実際のサイトを模しており、検索エンジンのページ上部の「スポンサー付き結果」によく表示されます。
 怪しいソーシャルメディアサイトにも頻繁に広告を出すため、そういった広告をクリックしないことが賢明です。
 会社名を検索する際は、検索エンジンを利用し、スポンサー広告ではない検索結果の上位を直接クリックすることが安全です。


7. 価格比較サイトも要注意
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 価格比較アプリやサイトは、ほとんどの商品について最安値のオンライン小売業者を見つけるのに役立ちます。
 ただし、これらのサービスが提供するサイトが信頼できるかどうかは保証されていないため、購入前に確認が必要です。
 有名な小売業者の価格と比較して、あまり知られていないサイトが大幅に安い価格を提示している場合は特に注意が必要です。このような低価格が在庫処分やセールなどの正当な理由によるものでない場合は、そのショッピングサイトをGoogleで検索し、評判を確認することをお勧めします。