今年もあと残すところ少しです。今年も恒例の年初に予想した情勢についてどうなったか分析していきます。この検証については個人的な見解も入っているため、人によっては違うとの指摘もあると思いますが、あくまでも私個人が思っているだけですので、そこのところはご了承ください。ちなみに私は専門家でも何でもありません。単なる社会人ですので、素人考えとして受け止めてください。
それでは今回は数項目を検証しましょう。と言いたいところですが、最初の項目の検証が長くなってしまいました。今日は1項目だけの検証となります。
年初に予想した1項目目は次の通りです。
結果は現在、アジア圏の中で日本の経済はコロナの影響を受けているものの、比較的持ちこたえたといっても良いでしょう。コロナ過の中でのオリンピック開催により、当初見込んでいたオリンピックによる経済効果は見込めなかったものの、逆にオリンピック後の大きな落ち込みもなく、日々淡々とした経済活動を行っていった結果だと思います。
昨年末から今年の初めにかけ、コロナの影響で観光業や飲食店などが大きな打撃を受けこの先どうなるかといった大きな不安がありましたが、全国民のワクチン接種によって日本ではコロナ患者が急激に減り、世界に類を見ない先進国でのコロナの封じ込めに現在は成功している状態にあります。
韓国国民はこれらの生活苦から脱却するために、株などの投資に積極になっており、日本では考えられないほどの熱狂ぶりとなっています。積極的というよりも狂ってしまっているといっても過言ではありません。本人名義がもちろんのこと、子供の名義を使ってまで投資しているのが現状です。しかし、韓国国内の市場は日本と違い外資の投資が多く、韓国国内の景気が悪化するのと同時に海外の投資家が韓国株式から手を引いており、その結果企業業績に関係なく株価は下落傾向にあります。そのため、韓国一人あたりの借金金額(負債金額)は他の国よりも多く、年収の3倍以上とも言われています。
これらのように、韓国国内の経済は破綻寸前状態に近い状況といえます。韓国国内は以前も記した通り、日本とは違い財閥のシェアがほとんどで、日本のように株主と企業との友好関係がない状態で、株主は儲けのツ-ルしか思っていません。そのため、投資家は企業の価値というよりも、マネーゲームとして市場に参入していますから、このように経済が冷えた状態では、誰も助けてくれない状態になってしまっています。
年末にニュースとして入ってきた大手不動産の恒大集団、デフォルトしました。この企業は自分たちの運転資金を考えないで乱開発などを行ったため、資金がショートしてしまったのです。中国の不動産のほとんどは人が住んでいない状態の建物を取引し、高くなったら売るといったゴーストタウンの取引を行っています。今までは中国共産党は不動産に対し多くの貸付を行ってきましたが、ある日突然貸付をストップしたため、自転車操業がストップし破綻しまったということです。恒大集団だけでなく、中国国内では同様の不動産会社が次々とデフォルトを起こしています。
また、日本国内ではあまり報道されていませんが、中国共産党員(日本で言う国家公務員・地方公務員)の今年の賞与・ボーナスがすべてカットもしくは返還命令が出たということです。また、基本給与以外の諸手当もすべてカットされているとのことで、中国国内の共産党員は約4000万人いると言われていることから、中国政府内の金がかなりひっ迫していると予想されます。中国経済を支えている住民の大半は共産党員もしくは共産党員に依存している人が多いことから、今後の中国国内の経済は一気に冷え込むことが予想されます。
一方、軍事面では自分たちの領土を広げようとする動きが加速しています。この動きは単なる自分たちの軍事力を示すために領土を拡大しようとしているわけではなく、拡大することによって外交的にも、また金銭的にも有利の立場になると考えているからです。現在中国国内での「打ち出の小槌」は力を失ってしまったと言えます。そのため、新たな「打ち出の小槌」を追い求めている状態だといえます。それだけ中国国内ではすでに「空っぽの財布」と化してしまったということです。
1.アジア圏から経済危機が発生し、日本も影響は受けるものの持ちこたえる。今年はアジア圏から経済危機が発生し日本も一時的に影響は受けるものの、他のアジア圏の国とは違い持ちこたえます。経済危機の発端は中国と韓国の経済の低下が原因となります。A.韓国の経済危機について現在の韓国は株価が最高値を更新していますが、それとは反面実態経済はかなり深刻になっています。この韓国の株価の上昇の原因は海外投資家によるものがほとんどで、その大きな理由が今までコロナウィルスの影響が他の国よりも少なかったのが挙げられます。しかし、昨年末からコロナウィルスの感染が一気に増えたことにより、経済に対する不安材料が多くなってきました。そのため、株も売り中心となって株価も下がってくると予想されます。また、文在寅大統領の任期が残り1年となったことにより、韓国特有の「レームダック」が始まります。韓国の大統領は任期5年で、次の大統領には立候補することができません。韓国大統領の場合、残り1年になると世間が大統領叩きを始めます。文在寅大統領は実態経済を強化するという名目で企業に対しての最低賃金の大幅上昇や税制の優遇、雇用を維持するため「韓国版ニューディール」施行など、一見経済にとってはプラスに見える政策を行ってきましたが、これらの政策には実体経済に対する無理が部分が多数あり、ひずみが少しづつ出てきています。また、コロナウィルスによる韓国経済を支えてきた輸出の大幅な低下、政府(主に大統領)が現在の経済を維持しようと多額の国のお金を使ってきたことによる外貨準備高の減少(実際政府では最高額を準備していると言っていますが、実際にはかなりヤバイ水準まで減っております)などがあり、これらの責任追及による市民運動が一気に起こります。中でも、外貨準備高の減少は危機的状況で、政府が発表している外貨準備高のほとんどは有価証券保有額ですぐに使えないお金です。韓国の通貨の場合、日本とは違い「ローカルカレンシー通貨」と言い、世界で取引できない通貨となっています。(ちなみに日本はハードカレンシー(基軸通貨)と言い米ドルと同じく世界中で円での取引が出来ます)そのため、外貨準備高の有価証券を使用する場合は有価証券を一旦現金に換え、しかも円や米ドルに交換する必要があり時間がかかります。つまり、ほとんど無意味な外貨準備高と言えます。しかし、現在の文在寅大統領はそんな危機的状況でも「ウォンを発行すれば大丈夫」みたいな感覚であり、残りの1年レームダック化を少しでも防ごうと、韓国国民にお金をばらまき、韓国の財政を「スッカラカン」にしてしまいます。それによって他の国にお金を返せなくなる、つまり「デフォルト」になるかもしれません。B.中国の場合中国の場合、アメリカによる経済制裁がかなり効いてきています。また、アメリカ以外の国からも次々と制裁を受け、中国経済は初めてGDPマイナス成長になります。また、習近平国家主席による独裁的な政策が多くなり、中国国内の経済への締め付けも大きくなります。一説によると、すでに中国の経済は破綻に近い状態で、自転車操業では?といった意見で出ていますが、これらの情報は中国共産党の圧力によって封じ込められているようです。また、少々気になるところは中国の場合、今年は大きな「食糧難」になることと、大きな電力不足になることです。電力不足はすでに昨年の12月から始まっており、その原因はオーストラリアからの石炭の経済制裁による輸出ストップにより発電できない状況になっているようです。さらに、ロシアでも、中国への石炭や石油、天然ガス等の燃料の輸出を取りやめており、それにより中国の経済状況にさらに追い打ちをかけています。現在、中国国内では予告なしの停電が行われており、室温が5度以上は暖房を使ってはならないといった電力使用制限令の発行や、工場の場合3日稼働したら1日休む、2日稼働したら2日休むといった電力制限措置を受けてており、かなりの深刻な状態になっています。この状況の解決は見えておらず、電力不足は当分続くと予想されます。また、電力だけではなく食糧難も今年は大きな問題となります。昨年の大雨による影響で、中国の台所とも言えるところが軒並み洪水になり、作物の収穫ができない状況でした。また、中国当局は十分な穀物の備蓄があると発表していますが、実際には備蓄倉庫には穀物がほとんどない状況です。これは備蓄倉庫の穀物は他に「横流し」されてしまっており、備蓄倉庫には見た目の分量を確保するため「砂」を穀物の下に敷いているのです。政府関係者が備蓄倉庫の事態調査に入ろうとすると、なぜか中国国内では事態調査に入ろうとする倉庫が不明の火事になってしうのです。しかも、実態調査が入る前日に火事になるといったのが多発しているようです。これらのことから、中国の生産能力は著しく低下し、倒産企業も今年は相次ぐと予想され、それらは通貨危機に陥る引き金になると予想されます。
結果は現在、アジア圏の中で日本の経済はコロナの影響を受けているものの、比較的持ちこたえたといっても良いでしょう。コロナ過の中でのオリンピック開催により、当初見込んでいたオリンピックによる経済効果は見込めなかったものの、逆にオリンピック後の大きな落ち込みもなく、日々淡々とした経済活動を行っていった結果だと思います。
昨年末から今年の初めにかけ、コロナの影響で観光業や飲食店などが大きな打撃を受けこの先どうなるかといった大きな不安がありましたが、全国民のワクチン接種によって日本ではコロナ患者が急激に減り、世界に類を見ない先進国でのコロナの封じ込めに現在は成功している状態にあります。
年末に入り、オミクロン株の大流行によって日本も少しづつ影響を受けているものの、現在は水際対策によって何とか感染拡大を抑えている状況です。そんな中、日本国内でのコロナによる影響を受けた分野ではこのコロナ患者が少なくなったことにより、少しずつ自粛からコロナ対策を行っての営業や活動にシフトし、コロナ前までの水準にはまだまだ遠い状況ですがある程度ですが少しづつ全体的に回復しております。
これはやはりコロナの影響を受けたことにより、この経済状況を少しでも打破しなければならないといったことから、日本国内では「防御」から「維持」を優先に各企業経営方針を変えていったことによるもので、周りに影響されにくくなったことと、日本国民が普段の生活をするためにどうやったらこのコロナと共存できるか、コロナの影響を受けないかといった一人一人が考え、行動したのが大きな要因だと言えます。
一方、韓国は現在コロナによって経済が大打撃を受けている状況です。当初韓国は「K防疫」と称し、コロナを封じ込めたと世界中にアピールしてしていましたが、今になって爆発的な感染状況にあります。年末の商戦も行えない状況で大混乱が起きているようです。
このK防疫の失敗した大きな原因は「IT」技術を過信したことが挙げられます。韓国ではコロナを防疫するために、IT技術を使って、現在のコロナ感染者の追跡や居場所、立ち寄った場所などを情報共有することや、ワクチン接種もネットを使っての予約など、何から何までITを駆使していました。日本でのワクチン接種の自治体でのFAXでの申し込みも韓国ではバカにしていたくらいです。
しかし、実際にはこの昔ながらの人力での手法によって確実に日本国民が混乱なくワクチン接種をスムーズに行うことができ、その結果、ワクチン接種のスピードも速い状態でほとんどの人がワクチン接種を終えれる結果となったわけです。
感染の初期の感染患者が少ない状態で追跡するのは、防疫は効果があるのが当たり前ですが、これだけ爆発的に感染が拡大するにあたり、もはや追跡とは言ってられなく、次の手を考えるしかありません。しかし、韓国では次の手を出すことができず、感染拡大を起こしてしまっているわけです。また、ワクチン接種の申し込みもすべてネットで行ったおかげで、ネットを使えない住民が予約を行うことができず、また、ネットでの申し込みにより、接種側での最終確認もきちんと出来ていなかったため、予約したけれどもワクチンが打てないといったことが頻繁にあったようです。
それと同時に、文大統領の数々の政策の失敗が続いており、それによって、コロナ過での経済の打撃とその他での経済の打撃がクロスしている状態となってしまいました。
特に大きな失敗は在任中に企業の労組を優遇したことにより、韓国企業内では労組のストライキが多発しており、工場全体の生産率が下がってしまっている一方、賃金は上げざれない状況となっております、それによって韓国企業は経営自体が苦しくなっている状態となってしまいました。
また、住宅地価格、特にアパートやマンションの家賃が政府の政策失敗により、日本では考えられないほど高騰しており、住むことがない人まで出てきている状況で、経済は冷えている一方、物価は高インフレ状態となり、生活そのものが厳しい状況となっています。
それと同時に、文大統領の数々の政策の失敗が続いており、それによって、コロナ過での経済の打撃とその他での経済の打撃がクロスしている状態となってしまいました。
特に大きな失敗は在任中に企業の労組を優遇したことにより、韓国企業内では労組のストライキが多発しており、工場全体の生産率が下がってしまっている一方、賃金は上げざれない状況となっております、それによって韓国企業は経営自体が苦しくなっている状態となってしまいました。
また、住宅地価格、特にアパートやマンションの家賃が政府の政策失敗により、日本では考えられないほど高騰しており、住むことがない人まで出てきている状況で、経済は冷えている一方、物価は高インフレ状態となり、生活そのものが厳しい状況となっています。
韓国国民はこれらの生活苦から脱却するために、株などの投資に積極になっており、日本では考えられないほどの熱狂ぶりとなっています。積極的というよりも狂ってしまっているといっても過言ではありません。本人名義がもちろんのこと、子供の名義を使ってまで投資しているのが現状です。しかし、韓国国内の市場は日本と違い外資の投資が多く、韓国国内の景気が悪化するのと同時に海外の投資家が韓国株式から手を引いており、その結果企業業績に関係なく株価は下落傾向にあります。そのため、韓国一人あたりの借金金額(負債金額)は他の国よりも多く、年収の3倍以上とも言われています。
これらのように、韓国国内の経済は破綻寸前状態に近い状況といえます。韓国国内は以前も記した通り、日本とは違い財閥のシェアがほとんどで、日本のように株主と企業との友好関係がない状態で、株主は儲けのツ-ルしか思っていません。そのため、投資家は企業の価値というよりも、マネーゲームとして市場に参入していますから、このように経済が冷えた状態では、誰も助けてくれない状態になってしまっています。
韓国政府は、貨準備高は過去最高と自称していますが、そのほどんどが有価証券らしく、いざというときにすぐに支払ことができないお金です。しかも持っている有価証券の額面が現在の額面に一致しているかといった疑問もあります。実際にすぐに支払える生のg現金、しかもウォンではなく世界に通用する円やドルの資金はほどんどない状態だとも言われています。
次に中国国内の経済は、今までのツケが回ってきた状態と言えます。中国国内の経済は好調だと言われてきましたが、実際には嘘の状態で、本当はかなり危ない状態ではないのかと言うことです。
中国の場合、経済に関する数字はすべて共産党が出している状態で、いわゆる「どんぶり勘定」の数字だということです。中国共産党は世界に大きく存在をアピールしたいために、成長を遂げていると言いたいのです。しかし、その数字の中身は負の数字はなかったことにして計算しているため、きちんとした世界的に通用する方法で計算するとかなり悪い状態と言えます。
年末にニュースとして入ってきた大手不動産の恒大集団、デフォルトしました。この企業は自分たちの運転資金を考えないで乱開発などを行ったため、資金がショートしてしまったのです。中国の不動産のほとんどは人が住んでいない状態の建物を取引し、高くなったら売るといったゴーストタウンの取引を行っています。今までは中国共産党は不動産に対し多くの貸付を行ってきましたが、ある日突然貸付をストップしたため、自転車操業がストップし破綻しまったということです。恒大集団だけでなく、中国国内では同様の不動産会社が次々とデフォルトを起こしています。
また、日本国内ではあまり報道されていませんが、中国共産党員(日本で言う国家公務員・地方公務員)の今年の賞与・ボーナスがすべてカットもしくは返還命令が出たということです。また、基本給与以外の諸手当もすべてカットされているとのことで、中国国内の共産党員は約4000万人いると言われていることから、中国政府内の金がかなりひっ迫していると予想されます。中国経済を支えている住民の大半は共産党員もしくは共産党員に依存している人が多いことから、今後の中国国内の経済は一気に冷え込むことが予想されます。
同時に、中国国内ではどうやら食料危機が襲っているようで、やはり中国国内の穀物等の備蓄が本来であれば備蓄しているものを、
各備蓄倉庫の不正横流により、備蓄しているものが底をついたと思われます。現在中国は世界中から穀物を必死に購入し、備蓄しているのが現状です。これは今後の中国国内の人口増加による危機や相重なっている災害の危機に対応するためではないかと思われます。
一方、軍事面では自分たちの領土を広げようとする動きが加速しています。この動きは単なる自分たちの軍事力を示すために領土を拡大しようとしているわけではなく、拡大することによって外交的にも、また金銭的にも有利の立場になると考えているからです。現在中国国内での「打ち出の小槌」は力を失ってしまったと言えます。そのため、新たな「打ち出の小槌」を追い求めている状態だといえます。それだけ中国国内ではすでに「空っぽの財布」と化してしまったということです。
この「空っぽの財布」は実際には数年前からであり、それを打破するために習近平政権では「一帯一路」という世界政策を打ち出しました。この政策は表面上は現代版シルクロードを築き、世界的な貿易を活発させるというものですが、実際には各インフラ整備を中国が請け負い、その借金を各国に負わせて外貨を稼ぐというもので、当初はこの構想に賛同し協力した国々も、真の目的が見えてきたため構想脱退表明を次々と起こしています。そのため、当初目論んでいた外貨獲得が危うくなってきているのです。
また、中国経済にとって大きな失敗のもう一つの要因は香港問題となります。香港は英国から返還され、50年間は高度な自治権を行うことができる約束でしたが、一昨年から「一国二制度」という名目で事実上共産党の支配化での自治権になってしまいました。この問題は中国共産党が香港のドル箱を奪った形となります。香港は高度な自治権が保証されていたことから、世界中のマネーが流入し、取引が行われていました。しかし、この香港問題が勃発したことにより、世界中のマネーが香港の自由が奪われた、香港は共産党の支配下に置かれたといったことから、自由な取引ができない・共産党の監視下に置かれているといったことになり、香港から一斉に外貨が引き上げられた形になります。当然ドル箱マネーが流出したことにより、中国政府にお金が入ってこなくなります。
それでも中国は「一国二制度」を推し進める訳は中国共産党はこの政策を「失敗」とは絶対に言えないからです。もし「一国二制度」が失敗したと認めてしまったら、中国共産党そのものが崩壊してしまう大きなリスクがあるからです。過去にあった「天安門事件」を二度とおこしたくないからです。民主化を封じ込めることによって、国民からお金を吸い上げてしまいたいのです。それだけ現在の中国のマネーは実際には危機的状況に近い状況だということです。
今年一年は中国・韓国とも「ターニングポイント」の年となってしまったとも過言ではありません。両国とも掲げた政策がことごとく「失敗」し、経済に影響を与えた年ともいえるかもしれません。
今回の1つ目の項目の結果の内容がちょっと長くなりましたので、2つ目の結果の検証は次にさせていただきます。
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