2023
　新年あけましておめでとうございます。今年も当ブログをよろしくお願いします。
　早速ですが、毎年恒例2023年の情勢を大胆予想をしていきたいと思います。一昨年まではＩＴ中心の予想を行ってきましたが、コロナウィルスの影響やウクライナ問題などがあることから、ＩＴ分野のみ関する予想が難しくなっていますので、情勢含めた広い分野での予想を行いたいと思います。
　これから記している予想は私は専門家でも予言者でもないため、あくまでも個人的な思い付きで予想したものと捉えてください。予想した情勢は当たっていたかどうか、年末最後に検証していきます。

A.日本の情勢
JAPANFUJI

1.パチンコ業界は衰退、今年は特に苦境に立たされる年。
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　いつもは世界情勢をトップに記していましたが、なぜか今回は日本の状況から記しています。しかもなぜか一番手にパチンコ業界の予想で、IT関連とはあまり関係ないと思いますが、管理人もそう思いつつ予想していきます。関係ないかもしれませんが、まあ暇つぶしに読んでください。
PACHIHEITEN

　今年は昨年以上にパチンコ店の閉店ラッシュの年になります。パチンコ業界は年々衰退の産業となりつつありますが、特に一昨年から昨年にかけて閉店ラッシュになっています。
　パチンコ業界はピーク時には全国で2万件ありましたが、現在では7000件を切る状態まで減っています。特に昨年は1年間に800件も閉店しており、この件数はパチンコ業界始まって以来の最多閉店数となります。
　しかし、今年は昨年以上の閉店数になるのでは？とまで言われています。特にその閉店・倒産の多くは個人店ではなく、地元では有名なチェーンの中堅グループが危ないかもしれません。
　その理由は、昨年の閉店の多くは個人で経営しているパチンコ店が多く、その閉店がある程度落ち着いてきており、今年は昨年とは違った理由で閉店に追い込まれる企業が多くなるからです。

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　昨年の閉店の大きな原因は遊技機の規制による大幅な台の入れ替えによるものでした。この規制による大幅な入れ替えは期日が決まっており、その期日まで規制前の遊技機は撤去しなければならず、撤去した場所に新たな新基準の遊技機を設置しなければならないといったことがあり、そのため新基準機を入れれない（お金がない）個人店や企業は閉店するといった選択をしたところが多くありました。
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　しかし今年はこれとは違いもっと大きな壁があり、それによって閉店するパチンコ店は昨年以上になると予想されます。その大きな壁とは「新札への対応」です。
　パチンコを遊戯したことがある人は分かると思いますが、各遊技機の横にお札を入れるところがありますが、あの機械を全部新札対応の機械にしなければならないことになります。すべての設置台数分総入れ替えしなければなりません。その入れ替えの新札対応する機械を購入する金額はすざましい金額になります。
　パチンコ店によっては当分の間新札対応しませんといったところもあるようですが、この判断も吉とでるか凶とでるかわからないのが現状です。個人店の場合、カウンターで旧札に交換といったこともできますが、中堅のグループ店だとそれも運用上難しくなります。それらのことから、中堅グループ企業は不採算店を閉店して入れ替えリスクを軽減していく道しかなくなってきます。そのことから、今年は昨年以上に閉店ラッシュになると予想します。


2.円高ドル安傾向に為替が動く
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　昨年後半から円安ドル高になり、その影響が家計にも値上げといった形で重くのしかかってきましたが、今年は円安あある程度落ち着き、円高ドル安傾向に戻ると予想されます。
　その理由はアメリカ経済が不調になると思われるからです。アメリカの経済は輸出によるものが大きく、農産業や機械など多岐にわたっておりますが、ドルが高くなるということは当然アメリカ製の商品は高くなるわけで、そのため販売数が減少することによってアメリカ経済の低調が出てくるということになります。
　今まではアメリカの利上げによってドル資金が投資家に買われていますが、利上げも大きくなると企業の貸し付けの金利も当然上がるわけで、高金利によりアメリカ企業の倒産も相次ぐと予想されます。それによってアメリカ経済は、ある日突然大きな要因を引き金に一気に不況になってしまい、ドル資金が一斉に売られ、円を買うといった動きが加速し、急に円高にシフトする可能性も十分にあると予想します。

3.日本でレアメタル発掘
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　今までレアメタルを輸入に頼ってきた日本ですが、今年からレアメタルを日本で発掘する動きが始まります。そのレアメタルの基は「都市鉱山」です。「都市鉱山」とは使われなくなったスマホや家電などの機器で、そこから新たなレアメタルを再生・発掘するといった動きになり、自国でレアメタルを再生・製造する技術も一段と進歩して商用ベースまで持っていく年になると予想します。これによりレアメタルで儲けていた中国などは苦しい状況になるかもしれません。

4.軍事産業の活発化
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　昨年後半から日本の防衛費を拡大させるといった政府の方針がありましたが、それと同時に日本国内で防衛する装備（一般では武器とも言いますが、建前上防衛装備と記します）の開発も進めていくと思われます。憲法上制約はあるものの、あくまでも防衛装備として数々の研究開発を官民一体とした国産防衛装備品開発プロジェクトを作り、海外に頼らない格安で有能なものを作りあげていくと思われます。

5.IT技術国復活
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　今までアメリカ中心で動きて来たIT関連ですが、その主導権はアメリカから日本にシフトする年となります。特にアメリカのIT関連の企業の業績が頭打ちになり、日本の企業と業務提携して新たなビジョンを開発といったことが起こり、次々と工場やデータセンター・場合によっては本社移転？なんてことも起こるかもしれません。

6.政治では解散総選挙
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　現在の岸田政権は年明け以降もいろいろなことが起こり、衆議院の解散総選挙になってしまう状況になると予想します。その理由はみなさんわかっている通りで、政権支持率が思いっきり低下して末期症状になってしまい、解散総選挙をしなければいけない状況になってしまうからだと思います。というか大事なことはきちんと民意の問を行ってもらいたいのが正直です。今の政権は民意を聞かず好き勝手なことをやってばかりで、官僚の機嫌ばかりとっている政権なので、一回リセットしたいところがみなさんあるのではないのでしょうか？

B.海外の状況

1.ソーシャルメディアの統合

SNSMEDIA
　現在、動画配信やSNSなどソーシャルメディアと呼ばれているサービスはいくつもあり乱立状態になっています。そのため各運営会社はいろいろな手法を使って顧客の囲い込みを行っていますが、それでも厳しくなっているのが現状です。各運営会社は全盛期よりも収支が落ち込んできていることから、経営を維持するために今年は各メディアの大きな統合をおこなうかもしれません。それにより、過去のサービスを中止しながら新しいサービスに移行してもらうといったこともあり、それによっての混乱はあるものの時代の流れとしてユーザーは受け入れなければならない場面も出てくると思います。また、新たなプラットフォームも築かれ、新しいメディア体系も提供されるかもしれません。

2.仮想通貨の大暴落
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　今年は昨年以上に仮想通貨の価値が下がると予想されます。一昨年から起きている取引所の経営難や仮想通貨の盗難・紛失などの事件が今年は昨年よりも多くなり、仮想通貨の取引の安全性が疑問視されることから、今までのような価値にはならなくなると思います。また、中国で行おうとしている独自の仮想通貨の取引も失敗し、結果として仮想通貨の取引の危険性が大きくなることから、投資家の間でも仮想通貨の取引を中止する動きが出てくるようになり、急速に価値の暴落が起こってくると思います。

3.スマホ・パソコンの今年のトレンドは「丈夫・長く使える」
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　半導体不足が世界中の経済に影響しており、その中でもパソコン・スマホの生産においては深刻な問題となってきております。メーカーとしては新機能と搭載した商品を次々と投入しますが、販売台数は伸び悩み、逆にユーザー視点でみた「新機能はそんなにいらない。スペックも上位を選ばない。長く使える丈夫な商品」そんなスマホやパソコンなどが爆発的に売れると思われます。
　最近の機種は機能性が向上してきた分価格も高価な商品が多くなってきましたが、あまりにも高価すぎて手を出せないユーザーが多くなってきているのと、現在のスマホは多機能性になってきているおかげで、機種変更を行った場合にその後のデータ移行や設定変更等が、昔のガラケーの時代みたいに簡単にいかなくなっているのが現状です。
　現在スマホやパソコンの場合、新規需要を獲得するというのは難しく、買い替え需要をいかにとるかにかかっていますが、ユーザー側からすればこれ以降頻度に買い替えたくない・長く使える商品を購入したいのが現状で、そこに早く目をつけたメーカーが今年の勝利を獲得すると思われます。


4.中国・韓国IT企業
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　今年は中国・韓国IT企業は非常に厳しい経営を強いられます。倒産する企業も出てくるかもしれません。
　理由としてはみなさんも分かっている通り、中国・韓国の現在の経済状況は悪化しており、表向きは「コロナの影響」と分析されているみたいですが、実際にはコロナの影響よりも世界からの同国に対する企業の信用が急落しているからです。
　中国の場合は習近平の続投と人権の問題等によって今までみたいな経営ができなくなってきております。すべて党の監視下におかれてしまっているため、海外企業が撤退しているのと同時に、中国企業に対しては世界中から経済制裁の対象となっているのが現状です。
　韓国の場合は製品の安全性や信用性に対する問題が各世界中で問題となり、その結果韓国製品の締め出しやリコール・賠償問題など数々の問題が発生し、結果として販売が急激に落ち込むと思われます。

5.インド企業の大躍進
INDO

　今までは世界の工場は「中国」と言われていましたが、その世界の工場が「中国」から「インド」になってきており、各企業は海外工場の拠点をインドにシフトしてきています。インド国内で有名な企業でも世界では無名に近い企業もいっぱいありますが、各企業がインドに進出することによってそれらの企業の存在が分かるようになり、業務提携・資本提携などを行いながら世界に進出する手がかりになるといった企業がいくつも出てくるかもしれません。全体的にみても中国の企業の存在価値が下がり、インドの企業の存在価値が飛躍的に伸びます。


6.「脱炭素社会・カーボンニュートラル」の実行に対する疑問視
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　現在、地球の温室効果ガスの削減を行うために、2050年までにCO2の排出量を全体で0にすることを目標にしており、世界各国でさまざまは取り組みが行われております。しかし、この「カーボンニュートラル」を行うことによって、逆にさまざまな弊害もあり、今まではその点についてはあまり議論されてきませんでしたが、今年はそれらについて論議され、同時に実際のカーボンニュートラルの目標にも疑問符が出てくる年かもしれません。
TAIYOUKOU

　現在カーボンニュートラルを実行するために有力なものとして「太陽光発電」があり、昨年東京都でも新築の物件には太陽光パネルの設置を義務付ける条例を施行しております。ここ最近、太陽光パネルがあまりにも多くなってしまっており、古いパネルの処分方法やリサイクル方法などが決められておらず、一種の「都市公害」の原因となっております。また、台風などによって太陽光パネルなどが吹き飛ばされ、被害を拡大させているといったこともあり、これらの数々の問題についてはきちんと議論されないままただ目標に向かってしまっているのが現状です。しかし、これらの新たな公害・災害原因などが世界中でも問題されはじめ、カーボンニュートラルを実行させるために、これらの方法は本当に有効なのか？といった疑問もでてくるかもしれません。
　また、CO2を削減するために電気を活用する（電気自動車など）方法も、電気がストップした場合の災害時などには弱いことが分かり、電気は常時供給できる完璧なものではないといった議論もでてくるかもしれません。これらのことから、CO2の排出量を全体で0にするのではなく、CO2を回収しながら、カーボン値を下げていくといった新たな論議が始まると思います。


　いかがでしたでしょうか。冒頭でも記した通り、私は評論家でも専門家でもありません。ど素人の人間が予想したものですので、ほとんど無茶苦茶な予想だと思います。一昨年からコロナなどの影響やウクライナ問題などにより暗い話題が続いていますが、今年は卯年、飛び跳ねるように明るい年になるように期待しながら1年を過ごしていきたいと思います。
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